OPPOが組織再編を実施しRealmeをサブブランドとして再統合へ、OnePlusとの2本柱体制でアフターサービス網の共通化と連携強化を推進

中国のスマートフォンメーカーであるOPPOが、内部のブランド構造に関する重要な組織再編を実施したことが明らかになりました。

今回の改編により、かつて独立した運営を行っていたRealmeが再びOPPOのエコシステム内に「サブブランド」として復帰します。これにより、OPPOグループは主力ブランドのOPPO、そしてサブブランドとしてのOnePlusとRealmeという、より明確な3ブランド体制へと移行します。本記事では、この組織再編がもたらすリーダーシップの変化や、ユーザーのアフターサービスにおけるメリット、そして今後の製品展開への影響について報じます。

OPPO・OnePlus・Realmeの3ブランド体制：組織再編の全容とリーダーシップの明確化

今回の組織再編は、グループ内でのチーム間の連携を強化し、内部リソースの活用を効率化することを目的としています。新たな構造下では、OPPOがプライマリブランド（主軸ブランド）として位置づけられ、OnePlusとRealmeはそれぞれ異なる市場戦略を持つ、相互補完的な2つのサブブランドとして運用されます。

リーダーシップ層についても役割が明確化されました。Realmeの創設者兼CEOであるSky Li氏が、サブブランド全体の運営を監督する責任を負います。一方で、Li Jie氏は引き続き中国におけるOnePlusのリーダーを務め、その職責に変更はありません。このように内部の役割を定義し直すことで、ブランド間でのターゲットの重複を避け、グループ全体としての実行力を高める狙いがあると考えられます。

アフターサービス網の完全統合によるユーザー利便性の向上

ユーザーにとって最も直接的なメリットとなるのが、アフターサービス体制の統合です。今回の移行に伴い、RealmeはOPPOが展開する広範なアフターサービスネットワークに完全に接続されることになります。

この施策により、特に主要な市場においてRealmeユーザーが受けられるサービスの範囲や一貫性が大幅に向上する見込みです。これまでブランドごとに独立していた保守・修理の窓口が共通化されることで、修理の受付やサポートの質がOPPO基準で統一され、ユーザーの信頼性確保に寄与すると言えるでしょう。組織構造は変化するものの、ブランド独自の市場における位置付けは維持される方針です。

製品ロードマップは維持、新型機「Realme Neo 8」も予定通り発表へ

組織再編が進む一方で、Realmeの製品計画には影響がないことが強調されています。著名なリーカーであるDigital Chat Station（DCS）氏の情報によれば、Realmeの製品投入スケジュールは遅滞なく進行しており、同ブランドのアイデンティティは今後も維持される見通しです。

その具体的な動きとして、中国市場では今月中に新型スマートフォン「Realme Neo 8」の発表が控えています。このように、内部的なリソースの最適化とサービス網の拡充を優先しつつも、ユーザーが期待する新製品の投入サイクルは従来通り継続されます。今後はOPPOグループの強固な基盤を活かしながら、各サブブランドがどのように独自性を発揮していくかが焦点となります。