Microsoftは、教育市場向けに展開していた軽量版OS「Windows 11 SE」のサポートを2026年10月に終了することを発表しました。Chromebookに対抗する存在として登場した本OSですが、市場での普及は限定的にとどまっていました。
教育市場向けに開発された「Webファースト」なOSが5年足らずで終了へ
Windows 11 SEは2021年に発表された、主に小中学校(K-8)向けの低価格ノートPCに搭載されることを想定した軽量版のWindowsです。
GoogleのChromeOSに対抗する位置づけで登場し、クラウドストレージのOneDriveとの連携を前提とした“Webファースト”の設計が特徴でした。
搭載ブラウザはMicrosoft Edge、加えてPWA(Progressive Web Apps)に対応。しかし、一般ユーザーによるアプリのインストールは制限されており、Microsoft Storeも非搭載。Win32やUWPアプリの導入は、IT管理者がMicrosoftと連携することでのみ許可される仕組みでした。
最初の搭載機として登場したのが「Surface Laptop SE」で、主なスペックは以下の通りです。
製品名 | Surface Laptop SE |
---|---|
ディスプレイ | 11.6インチ HD |
SoC(CPU) | Intel Celeron(Gemini Lake Refresh) |
メモリ | 4GB RAM |
ストレージ | 64GB eMMC |
価格(当時) | 約250ドル |
この他、Acer、Asus、Dell、Lenovo、Dynabookといった主要PCメーカーもWindows 11 SE搭載の教育向け端末を展開していましたが、近年は新製品の発表も見られなくなっていました。
Microsoftはすでに同OSへの新機能の提供を終了しており、最終アップデートは「Windows 11 24H2」ベースとされています。2026年10月には「ソフトウェアアップデート、技術サポート、セキュリティ修正」のすべてを終了するとのことです。
なお、同社はWindows 11 SEユーザーに対し、「サポートとセキュリティの継続のために、Windows 11の他のエディションに対応したデバイスへの移行」を推奨しています。
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